１９６０年代（昭和３５年以降）になり、日本でも石油化学工業が盛んになり、ポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンなど、多くの種類のプラスチックが生産されるようになりました。この時代は、日本の経済が年１０％を越す高度成長期を挙げていました。これにともなって、商工業が盛んになり、大都市への人口集中が進み、スーパーストアーなどの大型小売店舗が急速に発展。同時に人々の生活様式にも大きな変化をもたらし、消費の拡大につれて使い捨ての生活が定着してきました。この流れの中で、プラスチックの容器や包装が普及し、消費量も拡大していくようになりました。

　東京都、大阪市などの大都市では人口集中により、ゴミの増加とプラスチック含有率の増大が一段と激しかったので、都市ごみ焼却炉の損傷や有機ガスの発生などが問題になりました。とくに、１９６９年の大阪万博会場においてはプラスチック容器を使用禁止、１９７０年の全国都市清掃会議が国に対してプラスチック廃棄物の処理処分体系の確立とワンウェイ容器増加の防止要求、１９７１年東京都が『ゴミ戦争宣言』をし、プラスチック『適正処理困難物』に指定するなどの動きが起きました。また、国は１９７０年に旧来の清掃法を改定し、新しく廃棄物処理を制定して、廃棄物の再生利用等により減量に努め、製品、容器等の廃棄物の適正な処理が困難にならないようにする為に事業者の責務を規定しました。

　このような状況を改善する為に、関係者は処理とリサイクルの技術開発などを行い、普及に努めてきました。いっぽう、世界的にリサイクルによる廃棄物の排出抑制の動きが大きくなり、特にドイツなど欧州諸国の法制度が注目されるようになりました。わが国でも１９９１年『再生資源利用促進法』　１９９５年に『容器包装リサイクル法』を制定してごみを有効利用して減らすようになりました。