| プラスチック処理促進協会は、同協会独自の調査結果と公的データ等を総合して、2001年のプラスチック製品・廃棄物・再資源化フローを発表した。
2001年は前年に整備、施行された循環型社会形成の諸法律を大きく踏み出した年でもある。プラスチック関連では、材料リサイクル、・ケミカルリサイクル・サーマルリサイクルで多様な手法が開発、拡大すると同時に、製品設計において、材質、グレードの統合・目付け重量の削減・材質の表示などなど3Rに向けた活動が活発に行われている。これによってプラスチックを素材として利用する事により、製品自体の軽量化、小型化、部品点数削減、耐用年数延長などを達成し、プラスチックのみならず、全体の資源、エネルギーの削減を図り得ることから、持続的発展可能社会形成に有効な素材としてますますの社会貢献が予測される。
2001年のリサイクル処理処分における特徴は
1 有効利用率か53%に達成
2 容器包装リサイクル法関連の順調な拡大、自治体における廃棄物発電力の拡大により、材料リサイクルが前年比8万トン増、ケミカルリサイクルが11万トン増、サーマルリサイクルが23万トン増、といずれの分野でもリサイクル量の増加か認められた。
3 くずプラスチックの輸出が拡大してきている。
などが上げられる。有効利用の廃プラ比率が前年に比べ3ポイント上昇し、過半数を超えるまでになった事は、プラスチック業界はもとより各関係方面の一段の努力が実ったものと評価されるところである。
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